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Wikiより引用しました。

概要
クレジットカードは、利用代金を後で支払う後払(ポストペイ)である。この為、前払のプリペイドカードや即時払のデビットカードと異なり入会に際して審査が行われる(「#入会について」を参照)。
クレジットカードには、磁気ストライプによるものとICによるものがあり、ICで決済が行われた場合は、署名に代えて暗証番号の入力を行う事で決済を行う事が出来る。

Visa
VISAの公式名は、ValueIssureServiceArea。各国地域の市場ニーズに合わせた貨幣価値を国際決済サービスを提供する。世界通貨を意味する。これが公式名称である。査証のイメージとは無関係である。 世界的にはMasterCardと並ぶ2大ブランド。日本においてはJCBの後塵を拝しており、現在もJCBに次ぐシェアは2位である。当初は住友クレジットサービス(現在の三井住友カード)を始とするVISAジャパン協会(現在のVJA)のみがカード発行及び加盟店の開拓を行っていたが、1987年のスペシャルライセンシー制導入後はVJ協以外の銀行系や信販系・流通系等の多くの企業と提携を行っている。

MasterCard
世界的にはVISAと並ぶ2大ブランド。EMV仕様の先駆けの「Euro Card」と提携から始まり、2002年7月にドイツ・フランクフルトで統合(USA商品開発本社とEU本社に分かれる。)しているため、ヨーロッパ圏などで強いと言われていたが、現在では両陣営に同時加盟しているカード会社が加盟店開拓を行う事が多く、VISAが使える店舗ではMasterCardも使える為に、どちらも大きな差はない。日本においては、VISAが原則として直接加盟を認めていない非銀行系のカード会社へのブランド供与、CM攻勢などを積極的に推進する事によって勢力拡大を図っている。

American Express
「Amex」(アメックス)の通称でも知られる。アメリカホテル組合会社が発行権を買収して現在に至る。カードのグレードに合わせ用意された豊富なサービスが特徴。「ゴールドカード」や「プラチナカード」、「ブラックカード(正式名称は「センチュリオン」)」の元祖といわれている。また、自社発行のカードにグレードに応じた利用限度額を設定していない[4]。実質の限度額を増やす条件には、支払い実績を作るか、資産の裏付けに応じること等があげられる。自社でカード発行を行うとともに、日本ではMUFGカード、クレディセゾンに、香港ではイオンクレジットサービスの現地法人に対してもライセンス供与を行っている。ローマ兵士のカードフェイスで知られる。日本国内では自社加盟店の他、提携先のJCBの加盟店でも使用できるために、日本国内における利用可能店舗数は上記の2社にほぼ並ぶ。

JCB
日本発の国際ブランドであり、また中国銀聯登場までは長らく世界で唯一米国系ではない国際ブランドだった。アジア各国を中心に加盟店を増やし、韓国や台湾、香港、シンガポール、マレーシア、タイなどではVISAやMasterCard並みの加盟店がある。また米国などでは加盟店開拓業務でAmerican Expressとの提携を行っている。ただし完全な相互開放ではない(加盟店側がオプションとして選択する形式)ので、加えて後述のDISCOVERとの相互開放提携を行っている。日本最大のカード会社のため日本での利用店舗数は最大規模を誇り、地方にカードはJCBしか使えない店も散在する。日本では自社およびJCBグループ(フランチャイズ)以外のカード会社にもライセンス供与(加盟店開放・ブランド発行会社)を行い、提携先を通じたカード発行も行われている。これらのカードも含め、2007年現在は日本でトップのシェアがある。

Diners Club
「世界で最初に登場した」とされる汎用型のクレジットカード。殆どの自社発行カードの利用限度額には一律に制限を設定していない[5]。また、ゴールドカード以下のグレードに値するカードは発行しておらず、入会時には高い属性が要求される。このためステータスが高いブランドの1つといわれている。長きにわたり独立系で加盟店は少なかったが、近年シティグループに属したことで、米国・カナダにおいてMasterCardとの提携が実現、また日本においてはJCBと加盟店開放契約(Amexと同様、完全開放ではなくオプション扱い)を締結、北米地域・日本における利用可能店は急速に拡大している。2008年4月、シティグループは(経営不振により)傘下のダイナースクラブ・インターナショナルをディスカバー・フィナンシャル・サービシスに売却。ディスカバーの傘下となった。

DISCOVER
アメリカ発、カード会員5千万人、加盟店4百万店以上。大半の加盟店はアメリカであるが、一部カナダ、メキシコ、コスタリカ、ミクロネシア、マーシャル諸島やカリブ海の諸国で加盟店開拓をしている。またJCB及び中国銀聯と加盟店を相互開放しており、日本、中華人民共和国、シンガポール、タイ、韓国などアジア地域での利用可能店を急速に拡大している。
2011年現在、日本国内の会社から発行されていない唯一の国際ブランドである。

中国銀聯
中華人民共和国(中国)を中心に広がっている決済ネットワークシステム。国際表記は「China UnionPay」(ロゴ上では「UnionPay」)。クレジットとデビット[7]の二種類がある。中国以外にもアメリカ合衆国、日本、シンガポール、韓国、タイ、ドイツ、フランス、オーストラリアなど約20カ国で利用できる。前述のディスカバーカードと加盟店の相互開放を行っている。
銀行によってはVISA/MasterCard/JCBとの複合タイプも発行されているため、それらについては当該ブランド加盟店での利用も可能。

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